次期エネルギー基本計画は「40年に再エネ7割めざすべき」

「次期エネルギー基本計画では、2040年の再エネ比率7割をめざすべき」。こう話すのは、米国立ローレンス・バークレー研究所の白石賢司・研究員だ。化石燃料への依存を減らし、国産エネルギーの自給率を高めることが、日本の持続可能性の向上につながると言い切る。（オルタナ副編集長・池田 真隆）